看護師の人手不足は、医療従事者の中でも深刻だ。現状でも厳しい状況だが、高齢化社会を迎えようとしている日本では、看護ニーズが増加することは安易に予測できるだろう。
そんな中、今までと同じように医療提供するためには看護師の人材確保は必須となる。しかし、厚生労働省の「看護職員就業状況等実態調査結果」では、現状で看護師が離職する理由には、夜勤や休暇が取りづらく思うような働き方ができないことへの負担といった労働環境の問題や、結婚・出産で家庭と仕事の両立が難しい場合が多いようだ。

再就職の理由では、子育てに目処が付いたという理由が多いので、自身の生活環境が変われば離職せずに仕事を続けたいと考えていることがわかる。離職率もほぼ一定ではあるが、今後看護ニーズが増加することを考えると、離職率が下がらないだけでは看護師不足は避けられないだろう。そのため、看護師の人材確保には、働く環境の改善が重要だと考えられる。

日本看護協会では、勤務形態の多様化の普及により、身体的負担の軽減ができる働き方を実現していくことで、離職や再就職を促せるよう推進している。
また、都市部より地方や地域医療機関での看護師不足はさらに深刻化していることも問題だ。地方での労働環境や待遇の充実を図り、魅力を発信することで補う必要があるだろう。
国でも法令改正が検討され、看護職員の確保対策に取り組んでいる。効率のよい採用方法で経費を削減するなど、待遇改善や労働環境の整備を促し、深刻な看護師の人手不足を改善できると期待したい。